2018年11月21~23日、スラウェシ中部地震被災地のパル市、シギ県、ドンガラ県を訪問し、短い時間ではありましたが、本震から2ヵ月が経とうとする被災地の状況を実際に見てきました。
津波の被害に遭ったパル市のタリセ海岸を歩き、大規模な液状化で街が土に沈んでしまったパル市ペトボ地区を歩き、様々なことを考えました。
また、募金送付先であるINSISTネットワークと連携して緊急支援に当たった地元NGOのCelebes Institute(パル市)、Karsa Institute(シギ県)、Bantaya(ドンガラ県)の3団体を訪問し、彼らの活動の状況や今後の支援の方向などについて、話を聞き、じっくりと意見交換をしました。
今回の訪問記(2)では、スラウェシ中部地震被災地の今後の方向性のなかで、とくに建物について焦点を当て、仮設住宅や耐震建築などに関する、筆者なりの考えを巡らせてみたいと思います。
液状化で家を失ったペトボ地区の住民向けのテント。パル市内の軍施設内に設営。
(以下の内容へ続く)
- 2階建て以上の真新しい建物が崩壊
- 国際機関や外国政府からのテントは使われているか
- 仮設住宅をいつどこに建てるのか
- より安全な住宅の条件に関する指南書と地元木造建築
読者コメント